現在引き起こされている新型コロナパンデミックは、もはや新型コロナウイルスという危険なウイルスによって自然に起こっていることでは決してありません。

Twitterで事実を訴えられている「医療法人聖仁会 松本医院」さんの連ツイを転載させていただきます。

医療法人聖仁会 松本医院@matsumotoclinic

さて、話は2003年まで遡ります。覚えている方も多いかと思いますが、2003年の4月に香港で発生した呼吸器疾患であるSARS(重症急性呼吸器症候群)パンデミック騒動です。この感染症の原因は、「ジャコウネコなど肉食獣やコウモリに感染している変異コロナウイルスである」とされました。

そして、このことをいち早く世界に向けて発信した人物が、当時WHOのアドバイザーも兼務していた、オランダのエラスムス大学医学部のアルバート・オスターハウス教授でした。彼はアイビーリーグ(ロックフェラーの資金で作られた)の頂点であるハーバード大学医学部出身の御用学者でした。

当時のWHOは、SARSを新型コロナウイルスによる新興感染症であるとし、感染した人の1割が死亡するという予測を立て、20世紀初頭に大流行した「スペイン風邪」以上の感染拡大が起こる可能性があるとして世界に向けて警告しました。

しかしながら、蓋を開けてみれば2003年だけで1万人近くの感染者が世界中で確認され、死者も800人近くに上りましたが、それ以降SARSと診断され死亡する人の数が増加することはありませんでした。すなわち急速に自然に収束していったということです。

その後2003年の後半にも、再びこのオスターハウス教授は、「H5N1鳥インフルエンザウイルス」の致死的な突然変異かぶが人間に感染し、感染拡大を引き起こす可能性があると危機を煽りました。しかし、結局ごくわずかの人が感染し亡くなっただけで、しかもヒト-ヒト感染は確認できない症例ばかりでした。

この時オスターハウス教授は根拠も乏しい状態のまま、アジアで起こった感染症が「致死性のH5N1鳥インフルエンザである」として、それが渡り鳥を通じて欧州諸国にウイルスを撒き散らしていると主張しました。しかし、そのようなウイルスは鳥の標本(検体)からは一つも発見できず、感染も収束しました。

一方で、このオスターハウスの警告により、そのWHOの勧告に従った世界各国では、抗インフルエンザ薬である「タミフル(ロシュ社)」や「リレンザ(GSK社)」を大量に備蓄するに至りました。すなわち、鳥インフル騒動により、ビッグファーマ(巨大製薬企業)には巨額の利益をもたらしたのです。

有名なところで言えば、当時の米国国防長官であり、ドナルド・ラムズフェルドは、世界中に散らばる米軍所属者たちに対し、鳥インフル対策としてタミフルの服用を命じました。この時米国政府は、タミフルだけで30億ドルの国家予算を投じました。

しかし、実はこのロシュ社のタミフル販売権の10%の権利を持っていた大手製薬バイオ企業であるギリアドサイエンシズ社の最大株主であったことが今ではすでにわかっています(当時は一切報道されなかった)。

ちなみにここ日本でも、厚労省が全国都道府県に1050万人分のタミフルの備蓄を要請していますし、また鳥インフルエンザH5N1ウイルスに対するワクチンが、約50億円の公費をかけて1000万人分が用意されましたが、結局その後感染拡大は起こらなかったため、そのワクチンは大量に廃棄処分されています。

すなわち、多くの資源が無駄になったばかりか、我々の血税は製薬業界に巨額の報酬として支払われたのです。そもそもタミフルやインフルエンザワクチンが有害であることは過去のツイートでも述べてきましたが、このような無駄であるどころか有害なことを政府は今もやり続けているのです。


SARS騒動、鳥インフルエンザパンデミック騒動の次は、2009年に起こった豚インフルエンザパンデミック騒動です。豚インフルエンザパンデミック騒動は、「H1N1豚インフルエンザウイルス」が原因で、2009年4月にメキシコの小さなある村(ラグロリアの5歳の子供)から起こったとされています。

当時WHOの事務局長であったマーガレット・チャンは、「ラグロリア地域で発生した急性呼吸器疾患は、強い感染力のあるH1N1豚インフルエンザウイルスが原因であり、感染が蔓延・拡大する危険性がある」と警告しました。ちなみに彼女は、SARS発生当時の香港地方衛生職員だった人間です。

その後4月末時点で、世界各国で少数(米国では100件以上)の豚インフルエンザ感染が認められたとCDC(米国疾病予防管理センター)が伝えましたが、その症状は例年の季節性インフルエンザと変わらないかそれより弱く、感染者の大部分が軽症で自然回復しているということをWHOも認めていたほどでした。

そのような状況であったにも関わらず、2009年6月にWHOのマーガレット・チャン事務局長は、フェイズ6(=パンデミック)を宣言しました。この宣言は、WHOの科学アドバイザーグループの助言を受け入れたものでしたが、SARS・鳥インフルで危機を煽ったオスターハウス教授が、その中心的人物でした。

ではそのパンデミック宣言当時、H1N1豚インフルエンザ感染は拡大した(あるいはしていた)のでしょうか??実際の発表では214の国と地域で感染者が確認され、WHOの推計によれば死亡者は30万人近くいたのではないかと予測されています。

ちなみに、豚インフルの感染者数は、2009年12月に集計方法が変更され、WHOが感染者数を報告しないと決定したため、明らかになっていません。ちなみに、この感染者の集計方法に関してはかなり問題があったことが指摘されています。

それは、検査の正確性の問題とも関連しています。豚インフルの検査自体が不正確で、当時WHOも「豚インフルの検査で確認された症例数は実質的に無意味である」としており、当時は豚インフルが疑われる症例(発熱のみでも)は、全て豚インフル感染症と扱われるようになっていたようです。

すなわち、豚インフルエンザ検査キットで診断された症例が、季節性インフルや他の感染症であった可能性が高いということであり、さらに発熱や頭痛・関節痛などの症状だけで豚インフルと診断された症例の中にも他の感染症患者が多数含まれていた、ということです。

この件については、2009年に米国放送大手のCBSおアトキン調査特派員が、全米で豚インフルと診断されていた症例を再度やり直した結果を報告しており、それによれば、本当の豚インフルと確定診断されたのは、州によってはたった1%から多くて30%だったということでした。

すなわち、豚インフルパンデミックも、SARSや鳥インフルの時と同様に、本当に恐ろしいウイルスが蔓延して、そのウイルスによって引き起こされる致死的な感染症によって世界中の人々が死亡していたわけでは決してなく、フェイクであったということなのです。

次にWHOの定めている「パンデミックの定義」について触れておきたいと思います。このことについても歴史的な変遷があり、今回の新型コロナ(フェイク)パンデミックとも密接な関わりがあるので重要なことだと考えておりますから、ぜひ皆さんにも確認しておいてもらえれば、と思っています。

WHOのパンデミックに対する施策に関しては、実は以前より欧米の有識者や専門家、そして実はWHO内部からも「製薬業界の影響を受けている」ということが指摘されています。このことは陰謀論でもなんでもない話で、調べれば情報として公になっていることは誰でも理解できることです。

例えば、英国医学雑誌「BMJ(British Medical Journal)」の電子版2010年6月3日号では、WHOのパンデミック施策に関して重要なことが記載されています。これは、BMJ編集部がロンドンの調査報道事務局と合同でWHOと製薬業界の利益相反問題を徹底的に検証した記事です

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Conflicts of interest. WHO and the pandemic flu “conspiracies” – PubMedConflicts of interest. WHO and the pandemic flu “conspiracies”pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

ここではこの記事の詳細までは述べませんが、例えばWHOが作成したインフルエンザパンデミックにまつわるガイドラインに関して、「ESWI(インフルエンザに関するヨーロッパ科学作業部会)」という組織が関連していた、ということが記載されています。

この「ESWI」という組織は、民間組織ですが、WHOやドイツのコッホ研究所(RKI)、アメリカのコネチカット大学などを結び、世界的なインフルエンザ施策に大きな影響を及ぼしている組織です。

そして、「ESWI」という組織には、実は豚インフル(H1N1)ワクチンメーカーであったノバルティス社、GSK社、サノフィ・パスツール社、タミフルで有名なロシュ社など、錚々たるビッグファーマから潤沢な資金提供が施されています。

これまで引き起こされたインフルエンザパンデミック施策に対して積極的な発言をして重要な影響を及ぼしてきたオスターハウスも、この「ESWI」に所属している人物で、過去にタミフルのランダム化比較試験を行い、論文を出しています(おそらくゴーストライターが作成)

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Efficacy and safety of oseltamivir in treatment of acute influenza: a randomised controlled trial….Oseltamivir was effective and well tolerated in the treatment of natural influenza infection in adults. The efficacy, tolerability, and ease of administration warrant further investigation in…pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

すなわち、このような製薬企業と密接な関係(利益相反)がある民間組織が、WHOの(パンデミック)施策決定に対して大きな影響を及ぼしている、ということを、我々は肝に銘じておかなければなりません。そして、このような利益相反に対して、WHOはなんの具体的な対処もしていません。


では今回の新型コロナパンデミック騒動についてはどうでしょうか??まず、覚えておくべき重要な役者は、新型コロナ感染が拡大することをいち早く訴え、診断のためにPCR検査の必要性を訴えたシャリテ大学病院ウイルス学研究所所長クリスチャン・ドロステン教授です。

実は彼は2003年のSARSや2009年のインフルパンデミック騒動の時にも重要な役割を果たしました。2003年にはSARSの発見者・検査開発者として名を上げており、2009年のパンデミック当時はロベルトコッホ研究所とともに、ほとんど副作用などの明らかでなかったワクチンを全国民への接種を推奨しました。

そして次に忘れてはならないのは、英国インペリアル・カレッジ・ロンドン感染症疫学研究センター長を務めるニール・ファーガソン教授。彼は国内外で数百万人の犠牲者が生じるという有名な「ファーガソン報告書」を作成した人物で、今回のパンデミックを煽る立役者となりました。

ファーガソン教授は、英国政府の重要な科学アドバイザーでもありますが、彼が2009年の豚インフルパンデミック当時、WHOにパンデミック施策を促した諮問委員会である緊急委員会の主要メンバーの一人でもありました。そして彼は、ロシュやGSKといったビッグファーマのコンサルタントも務めています。

さらに、事実上の米政府に対する健康アドバイザーとして現在活躍している国立衛生研究所(NIH)のアンソニー・ファウチや現WHO事務局長のテドロス・アダノム。最後に最も重要な人物は、長年ワクチンメーカーに自身の財団を使って莫大な資金提供を続けてきたビル・ゲイツです。

さて、このことの意味を真に理解できる人が、今の日本には一体どれほどいるでしょうか??そうです、現在引き起こされている新型コロナパンデミックは、もはや新型コロナウイルスという危険なウイルスによって自然に起こっていることでは決してありません。

そうではなく、一部の人たち(役者たち)によって意図的に創作され、人々を恐怖の渦の中に引きずり込もうとしているのです。そしてその目的は・・・。それはこれを読んだ一人一人に深く考えていただければ、と思います。

いずれにしても、今回の新型コロナパンデミックも歴史的に俯瞰して見れば、既視感のあることに気がついていただけると思います。「この道はいつかきた道」なのです。歴史は繰り返される、そしてそれは意図してそうなっている。ぜひこのことをどうか肝に銘じておいてもらいたいと思います。



引用終わり。


ツイートに関して一部、前後する部分があるかも知れませんが、ご容赦ください。
松本医院さんのツイートは非常に膨大であり、全てを一度に読むことはできないと思いますが、わたしは松本医院さんの情報提供に関して感謝しています。

みなさんも松本医院さんのツイートを読んでみてください。
そして、自分で考えてみてください。

医療法人聖仁会 松本医院@matsumotoclinic

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